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国立がん研究センターなどの研究チームは15日、がん細胞によって抑えられていた免疫機能を再び活性化させる免疫チェックポイント阻害薬の作用に関与する新たな腸内細菌を同定したと発表した。その腸内細菌の培養や作用メカニズムの解明にも成功した。次世代のがん免疫療法への応用が期待されるとし
順天堂大学大学院医学研究科消化器内科学の大久保捷奇助教などの研究グループは、エンドグリンと呼ばれるタンパク質の発現量が高いと、乳がんの予後が悪くなることを発見した。乳がん組織に豊富に存在するがん関連線維芽細胞（CAFs）のうち、筋線維芽細胞様CAFs（myCAFs）において、エ
国立感染症研究所は18日、「感染症週報 第27週（6月30日－7月6日）」を発表した。定点把握対象の5類感染症の報告数（定点当たり）は以下の通り。▽インフルエンザ／0.28（前週0.27）／前週から増加▽新型コロナウイルス感染症／1.97（1.40）／3週連続で増加▽RSウイル
中央社会保険医療協議会は16日の総会で外来をテーマに議論し、2024年度診療報酬改定で対象疾患から糖尿病などが除外された「特定疾患療養管理料」のさらなる見直しの検討を求める意見が支払側委員から出た。一方、診療側は生活習慣病管理に関する評価について改定の影響をきちんと検証した上で
近年多発している自然災害の発生時に在宅療養患者への医療・介護サービスの提供を継続するため、厚生労働省は地域全体の事業継続計画（BCP）の策定に関するモデル事業を実施する自治体の募集を開始した。 モデル事業は、2022年度から毎年実施している。継続参加している地域も含め、22年度
文部科学省は14日、「今後の医学教育の在り方に関する検討会」の第三次取りまとめを公表した。同省が全国の大学病院長と行った意見交換では、全ての大学病院が教育・研究・診療を担うことは重要だと考えている一方で、3つ全てを一様に最大限取り組むことには限界があり、地域の医療提供体制や各病
厚生労働省は18日、2025年第28週（7月7日－7月13日）「新型コロナウイルス感染症の発生状況」を公表した。全国の報告数は9,263人で前週から1,648人の増加となった。詳細は以下の通り。●定点報告▽定点当たり（全国）：2.40▽報告数（全国）：9,263人▽都道府県別の
中央社会保険医療協議会の「入院・外来医療等の調査・評価分科会」が17日に開かれ、厚生労働省は、特定機能病院（49病院）の逆紹介率の平均値が2024年10月に、初診料と外来診療料の減算規定の基準値（年30パーミル未満）を下回っていたとするデータを示した。 分科会の委員からは、継続
百日咳患者の増加が止まらない。国立健康危機管理研究機構（JIHS）が15日に公表したデータによると、全国の医療機関から第27週（6月30日－7月6日）に報告された百日咳の患者数は、全数把握を開始した2018年以降最多だった前週から6.7％増の3,578人で、3週連続で最多を更新
日本医師会総合政策研究機構（日医総研）は14日、病院の建築コストがコロナ禍前の倍増以上に暴騰し、現行の診療報酬制度の損益モデルで民間病院が建て替え費用を賄うのは現実的に不可能だとするレポートを公表した。 日医総研では、民間病院の建て替え問題が事業売却やM＆Aの契機の1つになって
来週7月21日（月）からの注目される厚生行政関連の審議会は以下の通りです。7月22日(火)未定 閣議7月23日(水)10:00-12:00 中央社会保険医療協議会 総会14:00-16:00 薬事審議会 医療機器・再生医療等製品安全対策部会16:00-19:00 令和7年度 第
中央社会保険医療協議会は16日、2026年度診療報酬改定に向けて外来医療の議論を始め、厚生労働省は「かかりつけ医機能」のほか、▽生活習慣病対策▽外来機能の分化の推進▽情報通信機器を用いた診療－ごとに論点を示した。この日の総会で「かかりつけ医機能」の取り扱いを巡り、診療側と支払側
国立循環器病研究センターの研究グループは14日、家族性高コレステロール血症（FH）が、脳小血管病の要因になり得ることを明らかにした。脳小血管病は脳卒中や認知症にも関連する。 FHは日本で500人に1人程度に発症する遺伝性疾患で、出生時から悪玉コレステロールである高LDLコレステ
厚生労働省は11日、サージカルマスク約1.2億枚やN95マスク約5万枚など国が備蓄している医療用物資4種の売却入札を実施すると都道府県衛生主管部（局）に事務連絡した。 事務連絡によると、サージカルマスクやN95マスクのほか、アイソレーションガウン約36万枚、非滅菌手袋約4.4億
厚生労働省は、福祉用具サービスの提供で適切なPDCAを実践するための手引きを公表した。福祉用具の貸与・販売でのサービス提供プロセスに基づき、PDCAの各場面でのポイントや記録作成の意義、他職種との連携、記録方法に関する留意点などを整理。同省が発出した7月10日付の事務連絡では、
