手術を控えた患者に対し、術後の早期回復を目的に術前から運動療法や食事療法、心理的サポート、認知トレーニングなどを行うことを「プレハビリテーション」という。オタワ病院研究所（カナダ）の麻酔科医であるDaniel McIsaac氏らによる新たな研究で、プレハビリテーションを受け

　厚生労働省（以下、厚労省）は、1月23日に開催された社会保障審議会医療保険部会で、電子処方箋の導入状況と今後の対応を明らかにした。2025年3月までに、ほぼ全国の医療機関・薬局での運用普及を目標としていた電子処方箋だが、医療機関の導入率は3月末までに約1割弱との見込みである

　家庭での血圧自己測定の有用性に関する新たなエビデンスが報告された。日本高血圧学会による「デジタル技術を活用した血圧管理に関する指針」策定のためのタスクフォースとして、東北医科薬科大学医学部衛生学・公衆衛生学教室の佐藤倫広氏らが行ったシステマティックレビューとメタ解析の結果で

　厚生労働省（以下、厚労省）は1月21日、2024年度「健康危機における保健活動推進会議」を開き、災害時の保健活動、災害時の保健医療福祉に関する横断的な支援体制の構築などについて説明した後、シンポジウムを行った。昨年1月1日に発生した能登半島地震の経験を踏まえて、幅広い連携を

　厚生労働省（以下、厚労省）は、1月15日に開催された中央社会保険医療協議会（以下、中医協）総会で、2025年度薬価改定（中間年改定）に関する薬価算定基準の見直し案を提示し、中医協に承認された。改定の対象は、平均乖離率（5.2％）の0.5～1.0倍を超える既収載品（2024年

　政府は2024年12月27日、一般会計総額115兆5415億円とする2025年度予算案を閣議決定した。このうち、社会保障関係費は38兆2778億円、前年度当初予算比1.5％増で、過去最高となった。厚生労働省（以下、厚労省）予算案は、新たな地域医療構想、医師偏在対策、かかりつ

　米国予防医学専門委員会（USPSTF）は1月14日、65歳以上の全ての女性に対して、骨折予防のための骨粗鬆症スクリーニングを推奨するという内容のステートメントを発表した。また65歳未満であってもリスク因子のある女性は、やはりスクリーニングの対象とすべきとしている。一方、男性

　アトピー性皮膚炎（atopic dermatitis；AD）は、強いかゆみや皮疹、乾燥肌を特徴とする炎症性皮膚疾患である。AD患者では、皮膚をかく行為が不安や抑うつなどのメンタルヘルス問題と関連していることが示唆されている。こうした中、オンラインで患者自身が行う認知行動療法

　自傷行為に関する人々の認識を調査した結果が報告された。固定観念を持つ人が少なくないこと、自傷行為を行う人に適切に対応できる自信があると答えた人ほど、かえってその傾向が強いことなどが明らかにされている。お茶の水女子大学生活科学部心理学科の高橋哲氏らの研究であり、詳細は「PCN

　変形性膝関節症（OA）は、関節内の軟骨が劣化して骨同士が擦れ合うことで生じる。しかし、OAは軟骨の劣化が進行した末期段階で診断されることが多いため、それが軟骨の摩耗により生じたOA（一次性OA）なのか、あるいは炎症性疾患により生じた炎症性関節炎なのかを判断するのは難しいとさ

　厚生労働省は12月19日に開催された社会保障審議会医療保険部会で、重点医師偏在対策支援区域（仮称）の医師の手当増額支援として、保険者からの拠出金を充当する案を提示し、委員からは実施状況、効果を明らかにする枠組みの創設などが求められた。 　「重点医師偏在

　肥満者において、主観的歩行速度が代謝性疾患のリスクと関連のあることを示唆するデータが報告された。同志社大学大学院スポーツ健康科学研究科の山本結子氏、石井好二郎氏らが行った横断的解析の結果であり、詳細は「Scientific Reports」に11月15日掲載された。

　定期健診で一般的に行われている血液検査の検体には、検査を受けた人の健康状態について現在医師が得ている情報よりも多くの情報が隠されているようだ。全血球計算（complete blood count；CBC）と呼ばれるルーチンで行われている血液検査が、心疾患や2型糖尿病、骨粗鬆

　運動による脳の機能に対する急性効果は、従来考えられていたよりも長く続く可能性を示唆するデータが報告された。英ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン（UCL）のMikaela Bloomberg氏らの研究によるもので、詳細は「International Journal of Be

現行の高額療養費制度 　高額療養費制度の早急な見直しに向け、厚生労働省（以下、厚労省）は12月5日に開催された第188回「社会保障審議会医療保険部会」で、高額療養費の自己負担限度額引き上げによる保険料などへの影響についてモデル試算を提示した。引き上げ自体は合意されたが、外来