「HealthDay News編集部」の記事一覧

　脳梗塞で入院した時点の歯や歯肉、舌などの口腔状態が良くないほど、入院中に肺炎を発症したり、退院後に自立した生活が妨げられたりしやすいことを示すデータが報告された。広島大学大学院医系科学研究科脳神経内科学の江藤太氏、祢津智久氏らが、同大学病院の患者を対象に行った研究の結果であ

　厚生労働省（以下、厚労省）は8月21日付で、「長期収載品の選定療養に関する疑義解釈（その2）」を都道府県等に発出、送付した。今回の内容は、10月1日に施行される長期収載品の選定療養について、処方箋の解釈や掲示事項、公費医療費などについて解説したものだ。 　まず

　新しい記憶を作るためには夜間の良質な睡眠が不可欠であることが、米コーネル大学神経生物学および行動科学分野のAzahara Oliva氏らによる新たな研究で示された。日中の記憶を保存したニューロン（神経細胞）は睡眠中にリセットされるのだという。研究の詳細は、「Science」

　厚生労働省とデジタル庁は8月9日、「医療機関・薬局向けマイナ保険証利用促進セミナー」を共同開催し、医療費助成の受給者証・診察券とマイナンバーカードの一体化のためのレセコン改修の補助金や、医療機関・薬局への一時金、顔認証付きカードリーダーの増設支援の補助金の期間延長などについ

　厚生労働省（以下、厚労省）は、8月5日に開催された第90回「がん対策推進協議会」で、2023年度から2028年度までの6年を実行期間とする第4期がん対策推進基本計画の中間評価の進め方についての案を示し、了承された。中間評価を分かりやすいものとするため、重要な指標に絞った「コ

　厚生労働省は、7月19日に開催された第1回「医道審議会医師分科会医師専門研修部会」で、専門研修における専攻医シーリング（募集定員の上限）の効果について、地域偏在是正には一定の効果があったが、診療科偏在対策としての効果は限定的だったとの研究結果を報告した。 　こ

　厚生労働省は7月23日付で「医師の働き方改革に関するQ&A」を発出し、各都道府県に対し医療機関への周知を求めた。内容は、本年4月1日に始まった医師の休日・時間外労働の罰則付き上限規制に関して、関係者から寄せられた疑義照会などを踏まえ、勤務間インターバル・代償休息、労働時間管

　糖尿病黄斑浮腫患者に対するSGLT2阻害薬の使用は、ステロイド薬のトリアムシノロンアセトニド（TA）注射頻度の減少と関連しており、非侵襲的かつ低コストの補助療法となる可能性があるとの研究結果が発表された。君津中央病院糖尿病・内分泌・代謝内科の石橋亮一氏と千葉大学眼科、糖尿病

　妊娠期、子どもの乳幼児期における大気汚染物質への曝露と小児喘息の発症との関連が、日本全国のデータを用いて詳細に検討された。その結果、低濃度の大気汚染物質への複合曝露が、持続性小児喘息の発症と関連していることが明らかとなった。昭和大学医学部リウマチ・膠原病内科の城下彰宏氏らに

　あるドイツ人男性が、HIV（ヒト免疫不全ウイルス）感染症が完治した7人目の患者となったと、シャリテ・ベルリン医科大学（ドイツ）のOlaf Penack氏らが報告した。報告書の中で「次のベルリンの患者（next Berlin patient）」と表記されているこの60歳の男性

　厚生労働省は7月12日付で、長期収載品の選定療養に関する初の疑義解釈資料を都道府県等に発出、送付した。内容は、長期収載品を使用する場合でも医師などが「医療上の必要性」があると認めた場合、保険給付の対象となるケースについて解説したものだ。 　本年10月か

　これまで長い間、食物繊維の摂取量を増やすべきとするアドバイスがなされてきているが、食物繊維摂取による健康上のメリットは人それぞれ異なることが報告された。単に多く摂取しても、あまり恩恵を受けられない人もいるという。米コーネル大学のAngela Poole氏らの研究によるもので

　1万人以上の日本人高齢者を対象に、オーラルフレイルと死亡リスクの関連を調べる前向きコホート研究が行われた。その結果、オーラルフレイルのある人はない人と比べて、身体的フレイルや心理的フレイルとは独立して、死亡リスクが高いことが明らかとなった。早稲田大学スポーツ科学学術院の渡邉

　推算糸球体濾過値（eGFR）は、心不全患者の心臓突然死の独立予測因子であり、リスク予測において左室駆出率（LVEF）にeGFRを追加することが有用であるという研究結果が発表された。藤田医科大学ばんたね病院循環器内科の祖父江嘉洋氏らが行った前向き研究の成果であり、「ESC H

　厚生労働省（以下、厚労省）は、7月5日に開催された第7回「かかりつけ医機能が発揮される制度の施行に関する分科会」で、「かかりつけ医機能報告」について報告事項の新たな案を示し、おおむねで合意した。一次診療については、17の診療領域のいずれかの領域で対応可能なことに加え、一次診