「HealthDay News編集部」の記事一覧

　肥満でありながら筋力が低下した状態を指す「ダイナペニック肥満」が、心血管疾患（CVD）発症の独立したリスク因子であることが、久山町研究から明らかになった。九州大学大学院医学研究院衛生・公衆衛生学分野の瀬戸山優氏、本田貴紀氏、二宮利治氏らの研究によるもので、「Journal

　財務省は11月13日に開催された財政制度等審議会財政制度分科会で、2025年度予算編成および2024年度補正予算に向けて社会保障について審議した。その中で財務省は、医師の偏在対策が不十分だとして、診療所過剰地域での診療報酬単価引き下げや、一定の地域内で特定の診療科の医療サー

　麻疹ワクチン接種率の低下により、2022年から2023年にかけて、世界中で麻疹罹患者が20％増加し、2023年には1030万人以上がこの予防可能な病気を発症したことが、世界保健機関（WHO）と米疾病対策センター（CDC）が共同で実施した研究により明らかになった。この研究の詳

　心臓に問題を抱える数多くの米国人が、心拍を正常化して心イベントを予防する小型の植え込み型除細動器（ICD）を使用している。しかし、極端に暑い日には、より気温が低い日と比べて、ICD装着者が不整脈の一種である心房細動（AF）を起こすリスクが約3倍に上昇することが新たな研究で示

　厚生労働省（以下、厚労省）は、11月6日に開催された中央社会保険医療協議会（中医協）総会で、12月2日の健康保険証の新規発行廃止後の被保険者資格の確認やレセプト請求について整理、説明した。 　患者はマイナ保険証、または資格確認書（健康保険証）による受診

　前立腺肥大症（BPH）の治療に用いられているタダラフィルが、2型糖尿病（T2DM）発症リスクを低下させる可能性が報告された。京都大学大学院医学研究科薬剤疫学分野の髙山厚氏らによる研究の結果であり、論文が「Journal of Internal Medicine」に9月17日

　腎機能低下とうつ病リスクとの関連を解析した結果が報告された。推定糸球体濾過量（eGFR）が60mL/分/1.73m2を下回る比較的軽度な慢性腎臓病（CKD）患者でも、うつ病リスクの有意な上昇が認められるという。東京大学医学部附属病院循環器内科の金子英弘氏、候聡志氏らの研究に

　医師偏在是正に向けた総合的な対策パッケージを2024年12月末までに策定することに対応し、厚生労働省（以下、厚労省）は10月30日に開催された第7回「医師養成過程を通じた医師の偏在対策等に関する検討会」（以下、検討会）で、診療科間の偏在について、外科領域が喫緊の課題であると

　50歳以上の人では、片足立ちできる時間が自分の老化の程度を知る指標となるようだ。新たな研究で、片足、特に利き足でない側の足（非利き足）で30秒間立つことができるかが、筋力や歩行の変化よりも老化をよく反映する重要な指標であることが明らかになった。論文の上席著者である米メイヨー

　厚生労働省は10月25日、「第4期特定健康診査・特定保健指導に関するQ&A集」を作成、公開した。2024年度から第4期特定健康診査・特定保健指導が開始されたのに合わせて、第4期Q&Aの内容を追加するとともに、これまで示してきたQ&Aと一本化したものだ。 　検診

　除細動器による初回電気ショックを待つ時間が1分増えるごとに、心停止から生き延びる確率が6％低下することが、アムステルダム大学医療センター（オランダ）のRemy Stieglis氏らによる研究で明らかになった。この研究の詳細は、「Circulation」に10月27日掲載され

　抗てんかん薬が早期に処方されていた患者は、そうでない患者に比べて認知症発症リスクが低下する可能性を示唆するデータが報告された。横浜市立大学大学院医学研究科脳神経外科学の池谷直樹氏らが国内のレセプトデータを用いて行った解析の結果であり、「Alzheimer's & Demen

　厚生労働省（以下、厚労省）は10月17日に開催された第10回「新たな地域医療構想等に関する検討会」で、新設する「医療機関機能」の報告に関する考え方について案を提示し、おおむね了承された。具体的には「救急医療等の急性期の医療を広く提供する機能」については、救急医療の実績や構想

　パズルやクイズなどの“脳トレ”を行う頻度の高さと、アラキドン酸（ARA）やドコサヘキサエン酸（DHA）という長鎖多価不飽和脂肪酸（LCPUFA）の摂取量の多さが、加齢に伴う認知機能低下抑制という点で、相加的に働く可能性を示唆するデータが報告された。また3種類のLCPUFAの

　改正された薬機法の施行後5年をめどとした見直しに向けて議論している厚生科学審議会医薬品医療機器制度部会（以下、制度部会）は、10月3日、医薬品の安全かつ迅速な承認制度、薬局・医薬品販売制度などを議題として、2024年度第7回部会を開き、医療用医薬品の承認申請時に小児用医薬品