【HealthDay News】メディカル・ヘルスケア関連のニュースをお届け
記事数:232
"英語、スペイン語、日本語で配信されているメディカル・ヘルスケア関連のニュース・コンテンツです。
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厚生労働省は2月9日に開催された「がん診療連携拠点病院等の指定に関する検討会」(以下、検討会)で、都道府県から新規指定推薦があった6病院を地域がん診療連携拠点病院として新たに指定する方針を固めた。 地域がん診療連携拠点病院として新たに指定するのは▽国
脳卒中後のリハビリテーション(以下、リハビリ)は、障害が大きい側の腕や脚の筋力や動作の回復に焦点を当てて行われるのが通常である。しかし、新たな研究で、比較的障害が少ない側の腕に焦点を当ててリハビリを行う方が、動作能力を大きく改善することが示された。米ペンシルベニア州立大学医
タケノコが血糖コントロールをサポートするように働く可能性のあることが報告された。英アングリア・ラスキン大学のLee Smith氏らの研究によるもので、血糖コントロールのほかにも、タケノコには炎症抑制や消化促進、抗酸化作用などの働きがあるという。この研究結果の詳細は「Adva
厚生労働省(以下、厚労省)は1月30日に開催された中央社会保険医療協議会(中医協)総会で、2026年度診療報酬改定の個別改定項目案(いわゆる短冊)の修正案を提示し、中医協に了承された。これをもって、2月13日、中医協から上野賢一郎厚生労働大臣宛てに答申が行われる見通しだ。
救急外来や外傷医療の現場では、患者数の増減が医療提供体制に大きな影響を与える。これまで外傷の発生には季節性があることが知られてきたが、祝日や年末年始といった社会・文化的イベントとの関係を、長期かつ日単位で検証した研究は限られていた。日本全国38万人超の外傷データを解析した本
高齢化が進む中でも、認知症は必ずしも増え続けるとは限らない。今回、久山町研究の長期疫学データから、認知症の有病率と発症率が2012年以降低下していることが示された。健診と保健指導が継続的に行われてきた地域特性を踏まえると、本研究は生活習慣病管理と認知症予防の関係を考える上で
気付かれにくく危険性の高い心臓リズム障害である心房細動(AF)を検出する医師の能力が、スマートウォッチによって大きく向上する可能性を示した臨床試験の結果が報告された。同試験でApple Watchを装着していた患者では、医師がAFを発見する頻度が4倍に増加したという。また、
厚生労働省は1月23日に開催された中央社会保険医療協議会(中医協)総会で、2026年度診療報酬改定の個別改定項目案(いわゆる短冊)を提示した。 医師の働き方改革や診療科偏在対策の推進に関しては、(1)若手の医師数が減少しており、かつ、医療提供体制の確保が必要
2型糖尿病は、発症前の段階でいかにリスクを捉えるかが重要となる。健康診断では肝機能検査が毎年行われているが、その数値は多くの場合、一過性の変動として単年ごとに評価されるにとどまってきた。日立コホート研究による約2万人・13年超の追跡解析から、若年期に一時的な肝機能高値を示し
1月16日に開催された中央社会保険医療協議会(以下、中医協)総会で、2026年4月から改正医療法と改正健康保険法が施行されることに伴い、中医協は「医療法等改正に伴う療養担当規則等の所要の見直し」について上野賢一郎厚生労働大臣に答申を行った。改正規則は2026年4月1日から施
適切な運動と食事スタイルが妊娠糖尿病のリスクを有意に低下させることを示す、新たなエビデンスが報告された。英リバプール大学のShakila Thangaratinam氏らの研究によるもので、詳細は「The BMJ」に1月7日掲載された。 妊娠糖尿病は、
厚生労働省(以下、厚労省)は1月9日に開催された中央社会保険医療協議会(中医協)総会で、2026年度診療報酬改定における外来・入院の「物価対応」の方針を提示し、おおむね了承された。外来と入院ともに、期間を区分して段階的に評価する。2025年12月の予算大臣折衝で、診療報酬本
パーキンソン病(PD)は、手足の震えや動作の遅れなどの運動症状で知られる神経変性疾患だが、体重減少も重要な非運動症状の一つとされている。今回、PD患者では糖を使うエネルギー代謝が低下し、脂質やアミノ酸を利用する代謝へとシフトしている可能性が示され、体重減少が疾患特異的な代謝
概日リズムの乱れは認知症の初期兆候である可能性が新たな研究で示された。概日リズムの相対振幅(最も活動的な時間帯と最も活動が少ない時間帯の差)が低く、リズムの断片化が進んでいることは、認知症リスクの上昇につながることが明らかになったという。米テキサス大学サウスウェスタン医療セ
物価・賃金の上昇が続く中、2026年度診療報酬改定(以下、26年度改定)の本体改定率は+3.09%とすることが、2025年12月24日に行われた予算大臣折衝で決まった。今後の物価・賃金の上昇を見据えて2段階・2年度にわたっての改定率を定め、処遇改善や病院に対して重点的に配分