「【HealthDay News】メディカル・ヘルスケア関連のニュースをお届け」の記事一覧

　適切な運動と食事スタイルが妊娠糖尿病のリスクを有意に低下させることを示す、新たなエビデンスが報告された。英リバプール大学のShakila Thangaratinam氏らの研究によるもので、詳細は「The BMJ」に1月7日掲載された。 　妊娠糖尿病は、

　厚生労働省（以下、厚労省）は1月9日に開催された中央社会保険医療協議会（中医協）総会で、2026年度診療報酬改定における外来・入院の「物価対応」の方針を提示し、おおむね了承された。外来と入院ともに、期間を区分して段階的に評価する。2025年12月の予算大臣折衝で、診療報酬本

　パーキンソン病（PD）は、手足の震えや動作の遅れなどの運動症状で知られる神経変性疾患だが、体重減少も重要な非運動症状の一つとされている。今回、PD患者では糖を使うエネルギー代謝が低下し、脂質やアミノ酸を利用する代謝へとシフトしている可能性が示され、体重減少が疾患特異的な代謝

　概日リズムの乱れは認知症の初期兆候である可能性が新たな研究で示された。概日リズムの相対振幅（最も活動的な時間帯と最も活動が少ない時間帯の差）が低く、リズムの断片化が進んでいることは、認知症リスクの上昇につながることが明らかになったという。米テキサス大学サウスウェスタン医療セ

　物価・賃金の上昇が続く中、2026年度診療報酬改定（以下、26年度改定）の本体改定率は＋3.09％とすることが、2025年12月24日に行われた予算大臣折衝で決まった。今後の物価・賃金の上昇を見据えて2段階・2年度にわたっての改定率を定め、処遇改善や病院に対して重点的に配分

　新たに開発された複合リスクスコアが、再発しやすい膵臓がんサバイバーの予測に役立つことが、新たな研究で示唆された。このスコアは、膵臓の腫瘍を外科的に切除され、かつリンパ節転移のない患者に対するフォローアップ医療をより適切に管理するのに役立つ可能性がある。米シダーズ・サイナイ医

　厚生労働省（以下、厚労省）は2025年12月17日に開催された中央社会保険医療協議会（中医協）総会で、長期収載品の選定療養費を現行の長期収載品との価格差の「4分の1」から「2分の1以上」に引き上げる方向性を示した。 　厚労省は、医療上の必要性や後発医薬

　病院で行う通常の血液検査では、白血球数や赤血球数、血小板数などとともに「平均血小板容積（MPV）」という指標も測定されることが多い。今回、日本の2型糖尿病患者を対象とした追跡研究で、このMPVが腎機能悪化のリスク把握に役立つ可能性が示された。MPVが高い人ほど腎臓の状態が悪

　米ノースウェスタン大学が開発した迅速検査のおかげで、C型肝炎ウイルス（HCV）に感染しているかどうかを15分以内に判定できるようになった。この検査により、医師は診察中に感染症を診断し、その場で治療を開始できるようになる。ノースウェスタン大学フェインバーグ医学部グローバルヘル

　厚生労働省は12月9日、2026年度診療報酬改定の基本方針を取りまとめ、公表した。物価や賃金の上昇、医療機関などの人手不足への対応などを重点課題に位置付けた。 　2026年度診療報酬改定の基本的視点は、（1）物価や賃金、人手不足等の医療機関等を取りまく

　高血圧は脳心血管疾患の最大のリスク因子であり、治療によりそのリスクを低減できる。しかし、今回、全国の健診データを解析した結果、高血圧の降圧治療を受けた患者でも血圧管理の達成割合には都道府県間で地域差があることが分かった。その背景には、医師や薬剤師といった医療専門職の地域偏在

　拡張型心筋症（dilated cardiomyopathy：DCM）は、心臓の筋肉が弱まり、心臓が拡張して十分に血液を送り出せなくなる病気で、心不全の主要な原因の一つとされる。このDCM患者に対し、入院早期から心臓リハビリテーション（心リハ）を開始すると、90日死亡率が有意

　地域医療構想や医師の偏在対策、医療DXの推進などを盛り込んだ「医療法等の一部を改正する法律案」（改正医療法）が、12月5日の参議院本会議で可決・成立した。改正法は一部を除いて2027年4月1日から施行される。 　改正の主な概要は、（1）地域医療構想の見

　従来のBMIでは筋肉量と脂肪量の違いを反映できないという問題がある。今回、男性の除脂肪体重指数（LBMI）を用い、低LBMIが高血圧リスクの増加と関連するという研究結果が報告された。BMIだけでは捉えられないリスク評価の重要性を提示している。研究は、慶應義塾大学医学部内科学

　子宮頸がんの定期検診の新たな選択肢に自己採取によるヒトパピローマウイルス（HPV）検査が加わることが、「CA: A Cancer Journal For Clinicians」に12月4日に発表された米国がん協会（ACS）の改訂ガイドラインで示された。専門家らは、膣鏡診なし