「【HealthDay News】メディカル・ヘルスケア関連のニュースをお届け」の記事一覧

　歩行速度が速い人は不整脈リスクが低いという関連のあることが報告された。英グラスゴー大学のJill Pell氏らの研究によるもので、詳細は「Heart」に4月15日掲載された。歩行速度で3群に分けて比較すると、最大43％のリスク差が認められたという。 　

　大腸がんは日本人で最も患者数が多いがんであり、一般的に50歳代から年齢が上がるにつれて罹患率も上昇することが知られている。一方で、若年層における大腸がんに関する報告は少ない。しかし、今回50歳未満の大腸がんに関する臨床病理学的所見を調査した研究結果が報告された。大腸がんの好

　厚生労働省（以下、厚労省）は4月9日に開催された中央社会保険医療協議会（以下、中医協）総会で2026年度診療報酬改定、薬価改定に向けた主な検討スケジュール案を示し、中医協に了承された。 　厚労省は、物価高騰や賃金の上昇などによって医療全体として医療機関

　厚生労働省は4月3日に開催された第193回「社会保障審議会医療保険部会」で、早ければ9月にもスマートフォンに搭載されたマイナ保険証（以下、スマホ保険証）について、導入を希望する医療機関で使用できるようにする方針を明らかにした。これにより、マイナンバーカードを持参しなくても受

　スプレンダのようなカロリーなしの人工甘味料の使用により食事のカロリーが増えることはないが、体重増加につながる可能性はあるようだ。新たな研究で、砂糖の代替品は食欲と空腹感を刺激し、食べ過ぎにつながる可能性のあることが明らかになった。米南カリフォルニア大学（USC）糖尿病・肥満

　一過性脳虚血発作（TIA）や軽症脳卒中を経験した後は、少なくとも10年間は本格的な脳卒中の発症リスクが高いままであることが、新たな研究で明らかになった。カルガリー大学（カナダ）のFaizan Khan氏らによるこの研究の詳細は、「Journal of the America

　ゲノム医療施策に関する基本計画の案（以下、基本計画案）について、厚生労働省（以下、厚労省）が3月25日に開催した第11回「ゲノム医療推進法に基づく基本計画の検討に係るワーキンググループ」（以下、ゲノム基本計画WG）で大筋合意がなされ、修文などを座長と事務局に一任した。今後、

　インスリン治療を受けている糖尿病患者では、治療に起因する低血糖症が起こることがある。低血糖症が車の運転時に起こった場合、意識障害などから交通事故につながりかねない。この度、インスリン治療を受けている糖尿病患者で、アラート付きの持続血糖モニタリングシステム（CGM）の装着によ

　糖尿病性腎症の世界疾病負荷は1990～2021年にかけて増大しており、2050年まで増大が続く見込みである、とする研究結果が報告された。成都市第三人民病院（中国）のXiao Ma氏らの研究によるもので、詳細は「Frontiers in Endocrinology」に2月21

　急性期脳梗塞の治療薬として2月28日、米食品医薬品局（FDA）により承認された血栓溶解薬のTNKase（一般名テネクテプラーゼ〔tenecteplase〕）の有効性と安全性は、米国の大多数の病院で使用されている血栓溶解薬のアルテプラーゼと同等であるとする研究結果が報告された

　厚生労働省（以下、厚労省）は3月21日に開催された第17回「がん診療提供体制のあり方に関する検討会」で、2040年を見据えた持続可能ながん医療提供体制について、高度ながん医療を「集約化」する旨の骨子案を示した。 　厚労省は、集約化について「医療需給」の

　2型糖尿病患者で、食物繊維の摂取量が多いほど肥満リスクが低下することが明らかになった。新潟大学大学院医歯学総合研究科血液・内分泌・代謝内科学分野のEfrem d'Avila Ferreira氏、曽根博仁氏らの研究によるもので、詳細は「Public Health Nutrit

　体を動かすことは、脳に良い影響を与えるようだ。新たな研究で、中強度から高強度の身体活動でエネルギーを消費する人では、エネルギーの消費量が少ない人に比べて認知症、脳卒中、不安症（不安障害）、うつ病、睡眠障害を発症するリスクの低いことが明らかになった。復旦大学（中国）のJia-

薬局・薬剤師による健康増進事業を推進――かかりつけ薬剤師・薬局推進指導者協議会 　厚生労働省（以下、厚労省）は2月28日、「令和6年（2024年）度かかりつけ薬剤師・薬局推進指導者協議会（以下、協議会）」を開いた。能登半島地震への対応で昨年の開催が見送られたため2年ぶり

　ネット・ゲーム依存は身体活動の低下といった健康問題につながるが、高齢者の場合では、デジタルゲームにより身体活動が低下する可能性は低いということが明らかになった。千葉大学予防医学センター社会予防医学研究部門の中込敦士氏らの研究によるもので、詳細は「Journal of Med