2型糖尿病患者で、食物繊維の摂取量が多いほど肥満リスクが低下することが明らかになった。新潟大学大学院医歯学総合研究科血液・内分泌・代謝内科学分野のEfrem d'Avila Ferreira氏、曽根博仁氏らの研究によるもので、詳細は「Public Health Nutrit

　体を動かすことは、脳に良い影響を与えるようだ。新たな研究で、中強度から高強度の身体活動でエネルギーを消費する人では、エネルギーの消費量が少ない人に比べて認知症、脳卒中、不安症（不安障害）、うつ病、睡眠障害を発症するリスクの低いことが明らかになった。復旦大学（中国）のJia-

薬局・薬剤師による健康増進事業を推進――かかりつけ薬剤師・薬局推進指導者協議会 　厚生労働省（以下、厚労省）は2月28日、「令和6年（2024年）度かかりつけ薬剤師・薬局推進指導者協議会（以下、協議会）」を開いた。能登半島地震への対応で昨年の開催が見送られたため2年ぶり

　ネット・ゲーム依存は身体活動の低下といった健康問題につながるが、高齢者の場合では、デジタルゲームにより身体活動が低下する可能性は低いということが明らかになった。千葉大学予防医学センター社会予防医学研究部門の中込敦士氏らの研究によるもので、詳細は「Journal of Med

　地域在住の高齢者では、厳格な血圧管理による健康上の利点は潜在的なリスクを上回る可能性の高いことが、最新の大規模臨床試験により明らかにされた。試験では、収縮期血圧120mmHg未満を目標とする治療を受けた高齢者の約85％で、腎障害などの潜在的なリスクと比較して、得られるベネフ

　厚生労働省（以下、厚労省）は、2月19日に開催された中央社会保険医療協議会（以下、中医協）総会で、4万4,000点で保険収載が決定された「造血器腫瘍又は類縁疾患ゲノムプロファイリング検査」（以下、同検査）について2026年度診療報酬改定までの間は特例的に出来高算定とすること

　歯周病を治療している糖尿病患者では、人工透析に移行するリスクが32～44％低いことが明らかになった。東北大学大学院歯学研究科歯学イノベーションリエゾンセンターの草間太郎氏、同センターの竹内研時氏らの研究によるもので、詳細は「Journal of Clinical Perio

　低用量アスピリンの毎日の服用は、大腸がん患者のがん再発を抑制する可能性のあることが、新たな研究で明らかになった。この研究では、PI3K（ホスファチジルイノシトール3-キナーゼ）シグナル伝達経路（以下、PI3K経路）の遺伝子に変異のある大腸がん患者に1日160mgのアスピリン

　1月29日に開催された中央社会保険医療協議会（以下、中医協）総会で、医療DX推進体制整備加算などの施設基準の見直し案について、福岡資麿厚生労働大臣から諮問を受け、中医協は了承、即日答申した。電子処方箋の導入の有無やマイナ保険証利用率の新たな実績要件に応じて、歯科を含む医療機

　心不全による再入院のリスクに便秘が関与している可能性が報告された。東京都立多摩総合医療センター循環器内科/東京大学ヘルスサービスリサーチ講座の磯貝俊明氏らの研究によるもので、詳細は「Circulation Reports」11月号に掲載された。 　便秘

　手術を控えた患者に対し、術後の早期回復を目的に術前から運動療法や食事療法、心理的サポート、認知トレーニングなどを行うことを「プレハビリテーション」という。オタワ病院研究所（カナダ）の麻酔科医であるDaniel McIsaac氏らによる新たな研究で、プレハビリテーションを受け

　厚生労働省（以下、厚労省）は、1月23日に開催された社会保障審議会医療保険部会で、電子処方箋の導入状況と今後の対応を明らかにした。2025年3月までに、ほぼ全国の医療機関・薬局での運用普及を目標としていた電子処方箋だが、医療機関の導入率は3月末までに約1割弱との見込みである

　家庭での血圧自己測定の有用性に関する新たなエビデンスが報告された。日本高血圧学会による「デジタル技術を活用した血圧管理に関する指針」策定のためのタスクフォースとして、東北医科薬科大学医学部衛生学・公衆衛生学教室の佐藤倫広氏らが行ったシステマティックレビューとメタ解析の結果で

　厚生労働省（以下、厚労省）は1月21日、2024年度「健康危機における保健活動推進会議」を開き、災害時の保健活動、災害時の保健医療福祉に関する横断的な支援体制の構築などについて説明した後、シンポジウムを行った。昨年1月1日に発生した能登半島地震の経験を踏まえて、幅広い連携を

　厚生労働省（以下、厚労省）は、1月15日に開催された中央社会保険医療協議会（以下、中医協）総会で、2025年度薬価改定（中間年改定）に関する薬価算定基準の見直し案を提示し、中医協に承認された。改定の対象は、平均乖離率（5.2％）の0.5～1.0倍を超える既収載品（2024年