生検でグレードグループ1（GG1）に分類された前立腺がん患者は、転移リスクが低いため、治療はせずに経過観察のみでよいとされることが多い。しかし新たな研究で、GG1前立腺がん患者のおよそ6人に1人は中〜高リスクのがんであることが示された。米ワイル・コーネル・メディスン泌尿器科

　呼吸機能と眼圧、一見無関係に見えるこの2つに意外な関連があるかもしれない。国内の約30万人の健診データの解析から、呼吸機能が低い人は眼圧が低い傾向にあることが示された。眼疾患における適切な眼圧管理では、呼吸機能も考慮すべきという示唆が得られたという。研究は、東京慈恵会医科大

　平日は多忙などの理由で運動できず、週末にまとめて運動を行う、いわゆる“週末戦士”と呼ばれる身体活動パターンであっても、糖尿病患者の死亡リスク抑制につながることを示すデータが報告された。米ハーバード大学T.H.チャン公衆衛生大学院のZhiyuan Wu氏らの研究によるもので、

　厚生労働省（以下、厚労省）は、7月23日に開催された中央社会医療協議会（以下、中医協）総会で、「医療DX推進体制整備加算」のマイナ保険証利用率の実績要件を2025年10月と2026年3月の2段階で引き上げる見直し案を示し、中医協に承認された。厚労省は早々に通知を発出する予定

　お茶は世界中で広く消費されている飲料であり、含まれるカテキンやポリフェノールにはさまざまな健康効果が報告されている。今回、新たに、緑茶の摂取量が多いほど認知症のリスクが低下することを示す研究結果が報告された。緑茶の摂取が1杯増加するごとに4.8％のリスク減少が示唆されたとい

　皮膚に強いかゆみを伴う隆起した膨疹（みみず腫れ）が生じる蕁麻疹のうち、発症後6週間以上が経過したものを慢性蕁麻疹という。このほど新たな研究で、慢性蕁麻疹のかゆみや腫れの軽減に最も効果的な治療法は、注射用抗体薬のオマリズマブと未承認の錠剤remibrutinib（レミブルチニ

　米ミネソタ州出身のMark Welterさんは腎臓移植を必要としていたが、移植後は死ぬまで免疫抑制薬を服用し続けなければならないことに納得していなかった。免疫抑制薬は移植された臓器の拒絶反応を防ぐために不可欠ではあるものの、頭痛や振戦などの重篤な副作用や、感染症、がんリスク

　7月9日に開催された中央社会保険医療協議会（中医協）の薬価専門部会は、2026年度薬価制度改革について日本製薬団体連合会（以下、日薬連）など製薬関係業界9団体からのヒアリングを行った。製薬関係業界からは、薬価の引き上げや、革新的新薬の特許期間中の薬価維持や新評価の設定などの

　厚生労働省（以下、厚労省）は、7月1日に開催された「医療DX令和ビジョン2030厚生労働省推進チーム」で、電子処方箋と電子カルテについて遅くとも2030年までに全ての医療機関で導入する目標を新たに示した。 　電子処方箋については、政府が2023年に策定

　有害な妊娠転帰（APO）は妊婦の約20％に発生し、その発生率は年々増加傾向にある。今回、妊娠中の心血管健康（CVH）はAPOに影響を及ぼす、とする研究結果が報告された。研究は東北大学大学院医学系研究科の大瀬戸恒志氏、石黒真美氏らによるもので、詳細は「Scientific R

　体重を減らして血糖コントロールを良好にしたいなら、ダイエット飲料ではなく、水を飲むべきかもしれない。米国糖尿病学会学術集会（ADA2025、6月20～23日、シカゴ）で発表された小規模な研究の結果であり、水を飲むように割り当てられた女性はダイエット飲料を飲むように割り当てら

　がん医療は拠点病院の整備などによる「均てん化」に重点が置かれてきたが、2040年を見据え、厚生労働省（以下、厚労省）の「がん診療提供体制のあり方に関する検討会」（以下、検討会）は6月23日、これまでの議論を整理し、高度な医療技術を伴うものは集約化するという方向性について合意

　最新の新型コロナワクチンは、新たな新型コロナウイルス変異株に対しても有効であることが、新たな研究で示された。2023〜2024年版の新型コロナワクチンについて検討したこの研究では、ワクチンは特に重症化予防に対して明確な追加的効果のあることが確認されたという。米レーゲンストリ

　我々の腸内には、約1,000種類・100兆個にも及ぶ細菌が存在している。これらの細菌は、それぞれ独自のテリトリーを維持しながら腸内細菌叢（GM）という集団を形成している。近年では、GMが全身疾患と関連していることが明らかになってきた。今回、日本の高齢者を対象とした研究におい

　厚生労働省（以下、厚労省）は、6月19日に開催された中央社会保険医療協議会（中医協）の診療報酬調査専門組織「入院・外来医療等の調査・評価分科会」で、2025年4月に「かかりつけ医機能報告制度」が施行されたことを受け、診療報酬上の評価をどう見直すかを課題として示した。