「【HealthDay News】メディカル・ヘルスケア関連のニュースをお届け」の記事一覧

　化学療法を受ける患者の多くが発症する化学療法誘発性末梢神経障害（CIPN）の回避に運動が有効である可能性が、新たな研究で示唆された。この研究では、運動をしなかった患者でCIPNを発症した者は、運動をした患者の約2倍に上ることが示されたという。バーゼル大学（スイス）のFion

　デジタル庁は6️月27日「デジタル推進委員任命状授与式」を開催し、マイナ保険証の利用促進や登録の支援強化のため、薬剤師・薬局関係団体と連携し、薬剤師ら約1万人を「デジタル推進委員」に任命した。

　日本では近年、問題飲酒（依存・乱用などの有害な飲酒やアルコールに関連した問題）が増加している。1,500人以上の地方公務員を5年間追跡した結果、男性では職位が低い人やシフト勤務の人、女性では仕事のパフォーマンスの自己評価が低い人ほど、問題飲酒につながりやすいことが明らかとな

　心臓病といえば現代生活の副産物だと思われがちだ。しかし、4,000年以上に及ぶ7つの異なる文化圏の成人のミイラのCT画像を調査した結果、3分の1以上のミイラに動脈硬化の痕跡が見つかり、心臓病が何世紀にもわたって人類を苦しめてきた疾患であることが明らかになった。米セントルーク

　厚生労働省（以下、厚労省）は6月6日付で、「サイバー攻撃を想定した事業継続計画（BCP）策定の確認表」「サイバー攻撃を想定した事業継続計画（BCP）策定の確認表のための手引き」と、事業継続計画（以下、BCP）のひな形を公開、通知した。これらは、2023年4月から医療法に基づ

　吸入ステロイド薬（ICS）と長時間作用型β2刺激薬（LABA）の合剤を、喘息の長期管理薬としても発作発現時の治療薬としても用いる治療法をSMART（スマート）療法という。この治療法は、全米喘息教育予防プログラムと喘息グローバルイニシアチブのそれぞれのガイドラインで使用が推奨

　女性では、短時間睡眠が非アルコール性脂肪性肝疾患（non-alcoholic fatty liver disease；NAFLD）の危険因子であるとの研究結果が発表された。日本人を対象とする縦断研究として、福島県立医科大学医学部消化器内科学講座の高橋敦史氏らが行った研究であ

　厚生労働省は5月31日に開催された「新たな地域医療構想等に関する検討会」で、関係団体・有識者へのヒアリングを行った。新たな地域医療構想では、2040年頃を見据え、病院のみならず、かかりつけ医機能、在宅医療、医療・介護連携等を含めた地域の医療提供体制全体を検討する。これを受け

　厚生労働省（以下、厚労省）は、5月24日に開催された「かかりつけ医機能が発揮される制度の施行に関する分科会」で、「かかりつけ医機能報告」をはじめ「地域における協議の場」「医療機関の患者への説明」などの具体案を提示した。このうち、かかりつけ医機能報告に関しては複数案を示したが

　厚生労働省（以下、厚労省）は5月15日の社会保障審議会医療保険部会で、出産費用（正常分娩）の保険適用の導入等に関して、厚労省とこども家庭庁が合同で検討会を立ち上げることを報告した。検討会は夏までに初会合を開催する予定だ。 　同検討会は、2023年12月

　生涯を通じて定期的に自転車に乗っている人は、膝に頻回に痛みが生じたり、放射線検査で確認された変形性膝関節症（radiographic osteoarthritis；ROA）や症状のあるROA（symptomatic radiographic osteoarthritis；S

　何世紀にもわたり、運動と健康の間にはU字型の関係があると考えられてきた。つまり、運動量は少な過ぎても多過ぎても健康を損なうという考え方だ。しかし、最大限のパフォーマンスに自分を追い込むアスリートは、長寿に関しては代償を払う必要はないようだ。1マイル（約1.6km）を4分以内

　厚生労働省（以下、厚労省）は5月10日に開催された「医療用医薬品の安定確保策に関する関係者会議」で、代替品があり、過去5年間の平均シェアが3％以下の医薬品を対象に、供給停止・薬価削除プロセスの簡素化案を提示し、了承された。簡素化によって、現行3回の供給停止・薬価削除プロセス

　現喫煙者や元喫煙者など、肺気腫のリスクが高い人であっても、植物性食品中心の食習慣によって、その罹患リスクが抑制される可能性を示唆するデータが報告された。米ネブラスカ大学医療センターのMariah Jackson氏らの研究によるもので、詳細は「Chronic Obstruct

　「デジタル社会の実現に向けた重点計画」（以下、重点計画）の改定に向け、デジタル庁は4月24日、「第9回デジタル社会構想会議」（以下、会議）を開き、構成員の意見を聞いた。医療に関しては、救急や災害の現場でマイナンバーカード、その機能を搭載したスマートフォン（以下、スマホ）を活