「【HealthDay News】メディカル・ヘルスケア関連のニュースをお届け」の記事一覧

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）急性期以降にさまざまな症状が遷延している状態、いわゆる「long COVID」の病状を、頭痛に焦点を当てて詳細に検討した結果が報告された。頭痛を有する患者はオミクロン株流行以降に増加したこと、年齢が若いこと、生活の質（QOL）がよ

　運動が加齢に伴う認知機能低下を抑制するように働くと考えられているが、この働きを十分発揮させるには、睡眠時間をしっかり確保する必要があるようだ。約10年間の観察期間中に、身体活動量が多くても睡眠時間が短い人は、認知機能低下が速かったとするデータが報告された。英ユニバーシティ・

　新たなアルツハイマー病（AD）治療薬であるドナネマブに、初期段階のADの進行を有意に遅らせる効果のあることが、第3相臨床試験で確認された。この試験の結果は、アルツハイマー病協会国際会議（AAIC 2023、7月16〜20日、オランダ・アムステルダム）で発表されるとともに、「

　特定健診データを利用した解析から、生活習慣と呼吸器疾患による死亡リスクとの関連が明らかになった。喫煙習慣の有無にかかわらず、身体活動の低下は呼吸器疾患関連死の独立したリスク因子である可能性などが示された。山形大学医学部第一内科の井上純人氏らの研究によるもので、詳細は「Sci

　タバコやお酒を控えたり、熱がこもりにくいタイプの下着を履く、禁欲期間が長くならないようにするといった生活習慣の見直しによって、精液の質が改善する可能性を示す研究結果が報告された。不妊外来を受診した男性に対してこのような指導を行ったところ、約1カ月後に精子の運動能の有意な向上

　夏の暑い時期には、腎臓結石による耐え難い痛みが発症しやすい。ただし幸いなことに、水分摂取量を増やしたり、食生活を少し変えたりすることで、結石をできにくくすることが可能だ。米テキサス大学サウスウェスタン医療センターのMegan Bollner氏は同大学発のリリースの中で、それ

　長年使われていて安全性の評価が確立しているメトホルミンという糖尿病の飲み薬が、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）急性期以降の症状の遷延、いわゆる「long COVID」の予防に役立つ可能性が報告された。COVID-19急性期に2週間、同薬を服用した場合に、long

　男性では、加齢に伴い毛髪や筋肉の張りが失われ、視力や聴力が低下していくだけでなく、男性を生物学的に男性たらしめているY染色体そのものも徐々に失われていく。こうした中、米シダーズ・サイナイ医療センターのDan Theodorescu氏らが、加齢に伴うY染色体の喪失はがん細胞が

　超高精細CTによる冠動脈の血管造影検査（UHR CCTA）により、重度の冠動脈石灰化があったりステントを留置している高リスク患者でも冠動脈疾患を正確に診断できることが新たな研究で示された。フライブルク大学（ドイツ）のMuhammad Hagar氏らによるこの研究結果は、「R

　集中治療室（ICU）で治療を受けた患者に見られる集中治療後症候群（PICS）の精神症状が、退院時の握力と関連している可能性を示唆するデータが報告された。特に不安レベルと強く逆相関しているという。国内多施設共同観察研究の結果であり、日立総合病院救命救急センターの中村謙介氏らに

　関節に痛みが生じた場合、ゆっくり休む必要があるように感じるかもしれないが、専門家の意見によると、それは正しい方法ではないようだ。椅子から立ち上がる時や階段を上る時に膝が痛む場合は、変形性膝関節症の可能性が考えられ、もしそうであるなら、適切な運動を続けた方が良いという。

　一度停止したドナーの心臓を蘇らせて移植に用いる新たな臓器移植方法の安全性と有効性を示した臨床試験の結果が明らかになった。このアプローチによって今後、米国では心臓移植に利用できる臓器の提供数を増やせる可能性があると期待が寄せられている。詳細は、米デューク大学心臓移植プログラム

　点眼薬によって子どもの近視の進行を抑制できることが、新たな研究から明らかになった。米オハイオ州立大学のKarla Zadnik氏らが行った、低用量アトロピンを用いた3年間にわたる二重盲検無作為化比較試験の結果であり、詳細は「JAMA Ophthalmology」に6月1日掲

　退職後には心疾患のリスクが低下することが、世界35カ国で行われた縦断研究のデータを統合した解析の結果、明らかになった。京都大学大学院医学研究科社会疫学分野の佐藤豪竜氏らの研究によるもので、詳細は「International Journal of Epidemiology」に

　世界保健機関（WHO）と米国政府の公式見解によると、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）はもはや緊急事態には当たらないという。これは大きな変化ではあるが、誰もがパンデミックを意に介さずに行動できるようになったわけではないと、多くの専門家が指摘している。その1人、米ミ